ゴルフ場の合理化再編成が進んだ米国では各地に10ドル前後でプレーできるパブリックコースがいくらでもあったし、学校自体がコースを所有することも珍しくなかった。コースは公園やグランドの延長のようなもので維持費もさほど掛かるものではないから、授業やクラブ活動で使わない時間帯は一般有料公開すれば維持費も捻出できる。米国ではコースの問題よりもゴルフを正しく指導できる人材育成の方が課題となって1960年代末からゴルフインストラクターの養成が始まった。既に60年代から学校教育プログラムの開発を進めていたNGFは高校大学の教師を対象にサマーキャンプセミナーを始めたのである。
日本では1970年代に入って本格的なゴルフブームが起こり、多くの若者がプロゴルファーを目指して修行を始めていた。当時はゴルフ場も練習場も今よりも料金が高かったために、普通の若者がゴルフの練習をするにはゴルフ場や練習場のアルバイトや研修生になることが必要だった。中学高校を卒業して週刊誌を読みながら我流で練習し10年修行しても、プロテストに合格するものは1割程度に過ぎない。家庭環境に恵まれた若者は私立大学のゴルフ部に籍を置いて悠々自適のゴルフライフを楽しんでいたが、私が８万円程度の月給で支配人をしていた時代に日大ゴルフ部の学生は月平均70万円の仕送りを受けていた。
米国では既にレッスンプロという職業がなくなり、課外授業で学生を指導する高校･大学教師のゴルフインストラクターと、プロモーションとして社会人を指導するゴルフプロフェッショナルに二極化していた。つまりゴルフインストラクターの本業は学校教師であり、ゴルフプロフェショナルの本業はゴルフ場経営である。今ではデーブ・ペルツやブッチ・ハーモン、デビッド・レッドベターやハンク・ヘイニーのようなトッププレーヤーを指導するプロコーチが脚光を浴びているが、極めて少数の特殊な専門職とみられている。
日本のインストラクター養成は1979年から始まった。6月にサンディエゴで開催されたNGFインストラクターセミナーに日本から20名が参加し、10月に東京新宿で開催されたセミナーに日本各地から200名が参加して指導法を学んだ。このとき日本にはゴルフインストラクターという言葉もなく全てレッスンプロという言葉で表現されていたが、特に資格制度もなかった。参加者は自称レッスンプロはじめ大学教師、ゴルフ場支配人、練習場経営者など多彩であったが、講習内容は全てが目からウロコの世界であった。我流レッスンが巷に横行していただけに期待も大きかったが、80年代に入るや段々と霞ヶ関の利権に支配された日本固有の資格認定制度と対立することになるのである。
日本のゴルフラッシュが始まった1970年代に米国ゴルフ界は本格的な教育投資を始めている。空軍スポーツディレクターだったNGF専務理事ドン･ロッシー氏は全米の大学教授から抜擢したゴルフコーチとPGA･LPGAの優秀な教育メンバーによってNGF教育コンサルタントチームを編成し教育プログラム開発を進めたが、そこに世界最強の軍隊をつくりあげた科学的システマティックなノウハウが導入されていることが分かる。何も知らない初心者(入隊兵)に道具(武器)の取り扱いから機能まで理解させ、能力に拘りなく誰もが順応できる実戦トレーニング(演習)によって、有能なプレーヤー(兵士)を育成するシステムはＷ･テイラーの科学的管理法に基づくものと思われる。
初めて1969年版「Golf Instructor’s Guide」1975年版「Golf Coach’s Guide」を見たとき私は余りの衝撃に茫然自失した。日本には教育プログラムどころか基本もないといわれていた時代だけに、日米の格差に容易ならざるものを感じたのは無理もない。この段階で既に学校教育用テキスト「Golf Lessons」「Etiquette & Rules」「Audio Visual Aides 16mm Film 5巻」が完成されており、学校体育教師向け「Instructor’s Seminar」も開催されていた。米国ＮＧＦと契約にこぎつけ、教育プログラムの全貌を知ることができたのは1977年夏のことであるが、全米統一の教育プログラムをつくるアメリカゴルフ界の底力をマザマザと見せ付けられた思いがする。
1960年代にゴルフ場の合理化再編成を終えていた米国ゴルフ界は、70年代には教育プログラムやマネジメントプログラムや使って人材育成を進めていた。具体的には学校教育に必要な人材として高校大学の先生をゴルフインストラクターに、ゴルフ場経営に必要な人材としてプロゴルファーやマネージャーをゴルフプロフェッショナルに再教育していたのである。高校大学の先生たちはゴルフができても我流に過ぎず、能力において千差万別の生徒を合理的に指導するすべを知らなかった。プロゴルファーやマネージャーもゴルフ場経営に関して専門知識に乏しく経験や勘に頼った素人経営の域を出るものではなかった。
全米各地でNGFセミナーやPGAセミナーが開催され人材教育が行われていたが、そこには徹底した産学協同体制に基づく民間プロジェクトの姿があり国家の関与は全くない。米国NGFはメーカー企業の寄付や会費収入による独立採算によって教育プログラムやマネジメントプログラムを開発し、高校大学やPGAは教材やプログラムを購入して人材育成を行った。米国ゴルフ界は産学協同の教育投資によってプログラムを開発し、人材を育成して世界一のゴルフ大国を築き上げたが、世界をリードする米国ＩＴ産業にも同じ姿を見ることができる。
